生活者が自発的に商品を手に取るきっかけづくりに頭を悩ます食品・飲料メーカーも少なくない。そんな課題を解決する「食の新体験」の創出とはどのような手段なのか。販促ソリューション領域におけるNo.1パートナーを目指す電通プロモーションプラスの本間立平氏が解説する。
毎日のように新商品が生まれている食品・飲料業界。しかし、商品のユニークさや、使い方が理解されずに早々と姿を消してしまうものも少なくない。生活者が自発的に商品を試し、食生活に取り入れたくなる「きっかけ」をつくる必要性が増しているのだ。
UGCベースの「食の新体験」
電通プロモーションプラスの本間立平氏によると、生活者に広く浸透している定番商品であっても、競争環境の激化やユーザーの高齢化などで、売上が低下することがあるという。その場合は、「新たな食べ方」を提案し、利用層を開拓する必要があると話す。
「『ググるから、タグるへ』と言われているように、生活者が商品の情報を収集する際は検索をして企業サイトを探すよりも、SNSを使う傾向が強くなっています。
例えば、『レシピ』に関しては生活者からのアイデア（UGC）の方が注目を集めやすく、そこからヒット商品が生まれることも少なくありません。『食の新体験』を生むためには、UGCをベースにした食のコンテンツ開発と、SNSでの情報流通が不可欠であると考えています」（本間氏）。
他メディア連携で効果増大も
このような食品・飲料メーカーの課題感を解決するため、同社は生活者に受け入れやすい食のコンテンツを制作するサービス「食拡」（しょくひろ）を開発した。食のシーンで強い影響力を持つスナップディッシュと「DELISH KITCHEN」を運営するエブリーと協業。SNSやアプリ、店頭から食のコンテンツを拡散し、「食の新体験」を生む。
「『食拡』は、ほぼすべての食品・飲料メーカーの役に立つソリューションだと思います。すでに多くのメーカーから問い合わせが来ている状況です」（本間氏）。
また、「食拡」は他のサービスと組み合わせることで一層効果を発揮すると本間氏は続ける。例えば、作成した食拡コンテンツをテレビCMで広く発信することも効果的だという。「店頭のリテールメディアを活用して購買につなげる『テレビ×リテール』施策ともマッチします。さまざまな手法を組み合わせて効果を最大化できるのも『食拡』の強みです」（本間氏）。
同社では、今後も「食拡」をはじめとした、さまざまなソリューションで、生活者と企業の長期的で良好な関係づくりを支援すると本間氏は話した。
料理専用SNS「SnapDish（スナップディッシュ）」とレシピ動画メディアの「DELISH KITCHEN」と協業。両者の一般生活者からのコンテンツと料理のプロが制作するコンテンツを融合することで、より強固なソリューションに。
電通プロモーションプラス
リテールビジネス開発事業部
本間立平氏
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